最近日本で真の愛や性的な関係を要求しない、新たな形の夫婦関係である「友情結婚」文化が拡大しており、話題を呼んでいる。
香港紙サウス・チャイナ・モーニング・ポストが5月8日（現地時間）に報じたところによると、日本の人口およそ1億2000万人のうち約1％が「友情結婚」を考えていることが分かったという。この結婚方式は、特に既存の結婚制度に反感を抱いている人たちをはじめ、無性愛者・同性愛者らの間で注目を集めている。日本初で唯一の、友情結婚に特化した結婚相談所カラーズは2015年に設立後、これまでに約500人の会員を抱えているという。カラーズの関係者は「友情結婚は『共通の利益と価値観を基に同居する関係』と定義される」とした上で「友情結婚に関心がある人たちは平均32.5歳で、所得水準は全国平均を上回っており、そのうちおよそ85％が学士以上の学位を取得した高学歴者」と話している。
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サウス・チャイナ・モーニング・ポストによると、友情結婚した夫婦は結婚により寂しさが減り、親しみが増したと評価しているという。3年間友情結婚関係を維持しているという人は「似たような趣向の人と好きなことをして、話をしながら、笑っていたい」と語った。カラーズは「友情結婚を選んだ夫婦のうち80％は今の生活に満足している」と説明した。
友情結婚をめぐり、檀国大学心理治療学科のイム・ミョンホ教授は「社会の現状を端的に示しているケース」と主張した。イム・ミョンホ教授は「人間の基本的な欲求である性欲さえ排除されるほど、社会的な状況が憂うつだということ」とした上で「ひときわ孤独な人が多い今の時代において、友情結婚は、積極的な愛情を得るよりも寂しさに耐えるための受動的な結婚文化とみられる」と語った。さらにイム・ミョンホ教授は「ロバート・スタンバーグの『愛の三角形理論』によると、愛という感情は情熱と親密さ、コミットメントを基に形成されるが、情熱は3年しか持続しないという複数の研究結果が出ている」とした上で「情熱が次第に低下しても愛が維持されるのは、親密さとコミットメントのため」と説明した。親密さとコミットメントを基にした友情結婚が維持される可能性が高い理由がここにある。
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ヘルス朝鮮／朝鮮日報日本語版
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